健康保険の種類を確認したことある？｜50代転職・退職前に知りたいこと

健康保険にはいくつか種類があることを、退職を意識して初めて知りました。仕組みと選択肢を自分なりに整理しています（最終判断は必ず公式窓口・専門家にご確認ください）。

会社員として働いている間は、健康保険証を意識することがほとんどありませんでした。給料から自動的に引かれ、病院で提示すれば普通に使える——それ以上のことを考える機会がなかったのです。

50代になり、転職や退職をなんとなく意識するようになって、初めて健康保険にはいくつかの種類があるということを知りました。この記事では、その種類と、退職後に選べる選択肢を、私が調べて整理した内容として書いていきます。

再就職先が決まっていて、その会社の健康保険に加入する場合は、再就職先で手続きしてもらえます。ただし、退職してから再就職するまでの間に日が空く場合、その期間は国民健康保険への加入義務が生じます。

つまり、次の仕事が決まるまで無保険でいいということにはならない、という点は知っておく必要があると感じました。

保険料は原則、退職時の標準報酬月額で決まり、退職後の2年間は、その後どれだけ所得が減少しても保険料に影響しないという特徴があります。

協会けんぽの場合、任意継続者の標準報酬月額には上限があり、令和8年度（2026年度）は32万円が上限とされています。退職前の給与が40万円や50万円であっても、この上限で計算されるため、保険料が際限なく高くなるわけではないようです。

一方で、在職中は会社が保険料の半分を負担していましたが、任意継続ではその会社負担分がなくなるため、単純計算で保険料は在職時の2倍程度になります。この点は正直に知っておく必要があると感じました。

手続き期限は、資格喪失日（退職日の翌日）から原則20日以内です。この期限を過ぎると任意継続を選べなくなるため、退職前から検討しておく必要があります。

保険料は前年度の所得をもとに計算されるため、退職した年は在職中の所得を基準に計算され、保険料が高額になる可能性がありますが、その後は所得に応じた金額に変わっていきます。

手続き期限は、資格喪失日から原則14日以内です。

退職後に収入が大きく減る見込みの場合は、国民健康保険の方が負担を抑えられる可能性があるという一般的な傾向が紹介されています。

扶養に入るための条件としては、年間収入が130万円未満（60歳以上または一定の障害がある場合は180万円未満）であることなどが挙げられています。

手続きは原則、事実発生から5日以内に行う必要があり、配偶者が退職してすぐに転職しない場合は、退職日の翌日から扶養に入れる場合があります。

一人暮らしで、扶養に入れてもらえる家族がいません。同じような立場の方は、この選択肢は使えないため、任意継続か国民健康保険のいずれかを検討することになります。