テレビを手放してネット動画に変えたら月いくら変わるのか

2026年10月12日

テレビを手放してネット動画中心の生活に変えたら、実際に月いくら変わったのかを記録しました。NHK受信料の扱いも含めて、正直な体験としてまとめています。

一人暮らしを始めた当初は、当たり前のようにテレビを置いていました。でもここ数年、気づけばほとんど点けていなくて、代わりにスマートフォンやタブレットで動画配信サービスばかり観るようになっていました。

そもそも、このテレビは必要なのだろうか——ある時期からそう思うようになり、思い切って手放してみることにしました。この記事では、手放してから実際にどう変わったのかを、良かったことも不便だったことも含めて記録していきます。

この記事の目次

テレビを手放そうと思ったきっかけ

きっかけは、ある週末に『今週、テレビを一度も点けていない』と気づいたことでした。ニュースも天気予報も、気づけばスマートフォンで済ませていて、テレビの前に座る時間がほとんどなくなっていたのです。

部屋の中でテレビが場所を取っていることも、以前から少し気になっていました。テレビ台の掃除や配線の煩わしさも含めて、もう自分の生活にはなくてもいいのではと思うようになりました。

もちろん、これは私の視聴スタイルの話であって、テレビを手放すのが正解というわけではありません。日常的に地上波を観ている方にとっては、また違う結論になるはずです。

テレビを処分した時にやったこと

テレビは家電リサイクル法の対象品目のため、自治体の粗大ごみにそのまま出すことができず、指定の方法での処分が必要でした。私は家電量販店に引き取りを依頼し、家電リサイクル券の控えを受け取りました。

このリサイクル券の控えは、後述するNHK受信料の解約の際に必要になる場合があるため、処分の段階で必ず保管しておくことをおすすめします。

テレビの家電リサイクル手順

やること	内容とポイント
① 処分するテレビを確認する	対象は、ブラウン管式テレビ／液晶・有機EL・プラズマ式テレビです。メーカー名・サイズを確認しておきます。
② 処分方法を選ぶ	主な方法は・購入した店に引き取ってもらう・買い替え時に販売店へ依頼・指定引取場所へ自分で持ち込む・自治体が案内する回収業者に依頼などです。
③ リサイクル料金を確認する	テレビのメーカー・種類・サイズなどによって料金が異なります。回収を依頼する場合は、別途収集・運搬料金がかかることがあります。
④ 回収を申し込む	販売店や自治体が案内する回収業者などに申し込みます。自分で指定引取場所へ持ち込む場合は、事前に必要な手続きを確認します。
⑤ 料金を支払う	方法によって、リサイクル料金と収集・運搬料金を支払います。自分で指定引取場所へ持ち込む場合は、基本的に収集・運搬料金はかかりません。
⑥ テレビを引き渡す	回収業者・販売店などにテレビを渡します。持ち込みの場合は、指定された引取場所まで自分で運びます。
⑦ 処分完了を確認する	家電リサイクル券などの控えがある場合は、処分が完了するまで保管しておくと安心です。

処分方法による違い

方法	費用の目安	向いているケース
購入店に依頼	リサイクル料金＋収集・運搬料金	購入した店が分かる
買い替え時に販売店へ依頼	リサイクル料金＋収集・運搬料金	新しいテレビを購入する
自治体の案内する業者へ依頼	リサイクル料金＋収集・運搬料金など	購入店が分からない
指定引取場所へ持ち込む	基本的にリサイクル料金のみ	自分で運搬できる
不用品回収業者へ依頼	業者によって異なる	他の不用品もまとめて処分したい

しっかり貯金ブタ

特に注意したいのは、テレビを粗大ごみとして自治体のごみ集積所に出せないことです。
また、無料回収をうたう業者に依頼する場合は、無許可業者でないか、料金体系が明確かを確認することが重要ですね。

NHK受信料はどうなったか

テレビを手放して一番大きく変わったのは、NHK受信料でした。

NHK受信料の契約義務は放送を受信できる設備を設置したかどうかなっていて、実際に視聴しているかどうかは関係がありません。この仕組みに違和感を覚える方も多いと思いますが、この制度は憲法に違反しないと判断されています。

テレビなどの受信機をすべて手放し、NHKの放送を受信できる設備が一切なくなった場合は、放送受信契約そのものを解約できます。私の場合は、テレビの廃棄後にNHKの解約窓口へ電話をし、廃棄したリサイクル券の控えを提出する形で手続きが進みました。必要な証明書類の扱いは状況によって異なる可能性があるため、正確な手順はNHKの窓口に確認することをおすすめします。

テレビ処分後のNHK受信料解約手順

やること	内容とポイント
① テレビを処分する	テレビを廃棄・譲渡などして、受信契約の対象となるテレビ等の受信機をすべてなくします。
② NHKに解約を申し込む	NHKふれあいセンター（営業）へ連絡します。テレビを処分したことを伝え、受信契約の解約を申し込みます。
③ 解約に必要な内容を伝える	契約者情報や住所、テレビを撤去・処分したことなど、NHKから求められる事項を伝えます。
④ NHKから解約届が送られる	NHKが届け出内容を確認したうえで、所定の解約届が送付されます。
⑤ 解約届に記入する	必要事項を記入し、NHKへ返送します。
⑥ NHKによる確認	NHKが解約届の内容などを確認します。受信機がないことなどが確認され、解約が受理されます。
⑦ 解約完了	NHKから解約が受理されれば、受信契約が解約となります。
⑧ 払い過ぎがあれば精算	解約を受理した月以降の支払い分がある場合は、NHKから返金されます。

2026年時点の受信料は、地上契約が月1,100円（2か月払2,200円）、衛星契約が月1,950円（2か月払3,900円）です。これがまるごとなくなったことが、今回の見直しの中で一番大きな変化でした。

なお、2025年10月からは、テレビを持たずにNHKのネット配信サービス（NHKプラス等）を視聴することを希望して申し込んだ場合、月1,100円のネット受信料が発生する仕組みが始まっています。ただしスマートフォンやパソコンを持っているだけでは対象にならず、あくまで自分で視聴を申し込んだ場合に限られます。私はネット配信での視聴を申し込んでいないため、受信料自体が発生していない状態です。この点は誤解している方も多いようなので、正確に知っておいて損はないと思います。

今、何で観ているか

テレビの代わりに、今はスマートフォンとタブレットで動画配信サービスを観ています。

2026年時点の動画配信サービスの月額料金は、550円台の低価格帯から2,000円を超える高価格帯まで、サービスによって幅広く分かれています。私は日常的に使っているネット通販のプライム会員特典に含まれる動画配信サービスを中心に、観たい作品がある時だけ別のサービスを短期契約するという使い方をしています。

これに入れば絶対おすすめというつもりはなく、観たいジャンルや作品の傾向によって向き不向きがあると感じているので、まずは自分の視聴スタイルに合いそうなものから試してみるのがいいと思います。